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経営指標に係るコーポレート・レポートを公表いたします
当社、株式会社NEW ART HOLDINGSは、経営指標、財務指標の第三者機関による客観的、相対的な評価・分析の重要性を認識し、これを経営に活かすことを目的として、今般、スプリングキャピタル社の経営指標に係るコーポレート・レポートを取得しましたので公表いたします。
同社は長年にわたり画一的な統計手法によって、企業の成長性、利益率などの収益性、そして株主還元性などの評価を行い、経営指標ランキングを四半期ごとに作成するとともに、財務健全性の評価も行ってきました。同社より当社の2022年2月基準レポートについてコメントも入手しておりますので以下に掲載いたします。
（ スプリングキャピタル社 コメント ）
当社の2022年2月基準・経営指標ランキングレポート（コーポレート・レポート）における株式会社NEW ART HOLDINGS（以下、同社）の「経営指標総合順位」は3,472社中98位、上位から2.8％水準の極めて高い評価が付されている。これにより、同社は、2021年5月基準レポートにおいて同社の過去最高順位である90位を獲得した後、四半期ベースの今年度の期中レポート全てにおいて、90位台の極めて高い順位を維持したこととなる。
これは、全社ベースの2021年度業績予想が、四半期経過する度に売上高、各利益ともに年初より大きく上方修正されていったことを考慮すると、同社は2021年度の業績予想を期初から変更していないものの、その水準が極めて高かったということを示している。
同社の経営指標において最も優れている部分は、P1に示した「経営指標総合」の構成大項目である「成長性」、「資本利益率」、「売上高利益率」、「健全配当性向」の4項目全てにおいて当社が上位社としている上位30％内をさらに上回る上位20％内と、高い水準でバランスが優れていることである。
また、特に優れている「健全配当性向」については5月レポートにおいて順位が確定した後、1年間順位、ポイントに変化はないが、その順位は58位と上位から1.7％の水準である。この大項目は「配当性向」、「DOE」ともに直近3期の数字が反映されることから、同社が株主に対する還元を重要な経営課題と認識していることが窺われる。
また、P11で同社の「財務健全性」についても検証を行っているが、全ての項目で検証結果は望まれる水準を確保している。同社の総資産の利益率であるROAはP10に示したように今期見込みベースで15.9％と、同社の資本コストを明らかに上回る水準で推移していることから、今後、たとえ同社がレバレッジをかける財務戦略を行ったとしても、その正当性は現時点で十分に示されていると判断できる。
経営指標に係るコーポレート・レポートを公表いたします
当社、株式会社NEW ART HOLDINGSは、経営指標、財務指標の第三者機関による客観的、相対的な評価・分析の重要性を認識し、これを経営に活かすことを目的として、今般、スプリングキャピタル社の経営指標に係るコーポレート・レポートを取得しましたので公表いたします。
同社は長年にわたり画一的な統計手法によって、企業の成長性、利益率などの収益性、そして株主還元性などの評価を行い、経営指標ランキングを四半期ごとに作成するとともに、財務健全性の評価も行ってきました。同社より当社の2021年11月基準レポートについてコメントも入手しておりますので以下に掲載いたします。
（ スプリングキャピタル社 コメント ）
当社の2021年11月基準・経営指標ランキングレポート（コーポレート・レポート）における株式会社NEW ART HOLDINGS（以下、同社）の「経営指標総合順位」は3,472社中94位、上位から2.7％水準の極めて高い評価が付されている。2021年5月基準以降の四半期レポートにおける同社順位は、90位（2021年5月基準）、93位（2021年8月基準）、そして今回が94位と極めて高い順位を維持しているが、全社ベースの2021年度業績予想は、売上高、各利益ともに年初より大きく上方修正されており、同社は2021年度の業績予想を期初から変更していないため、本来であれば順位を下げても不思議ではないが、それでもほぼ変わらない水準で順位を維持しているということは、期初の業績予想が既に相対的に全社ベースで極めて高いものであり、他社が上方修正を発表してもあまり（順位の変動という）影響を受けていないということである。
同社の経営指標において最も優れている部分は、繰り返しとなるが、P1に示した「経営指標総合」の構成大項目である「成長性」、「資本利益率」、「売上高利益率」、「健全配当性向」の4項目全てにおいて当社が上位社としている上位30％内を維持しており、バランスが優れていることである。
また、特に優れている「健全配当性向」については5月レポートにおいて順位が確定した後、1年間順位、ポイントに変化はないが、その順位は58位と上位から1.7％の水準である。この大項目は「配当性向」、「DOE」ともに直近3期の数字が反映されることから、同社が株主に対する還元を重要な経営課題と認識していることが窺われる。
また、P11で同社の「財務健全性」についても検証を行っているが、全ての項目で検証結果は望まれる水準を確保している。同社の総資産の利益率であるROAはP10に示したように今期見込みベースで16.6％と、同社の資本コストを明らかに上回る水準で推移していることから、今後、たとえ同社がレバレッジをかける財務戦略を行ったとしても、その正当性は現時点で十分に示されていると判断できる。